PRESSRELEASE プレスリリース

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋　社長　菊地　弘幸　03-3241-3470）は、CO2削減目標の達成に向けて様々な省エネ施策が注目されるなか、上げDR(デマンドレスポンス)におけるリソースの一つとして需要の広がりが期待される電気式蒸気ボイラーの国内市場を調査した。その結果を「電気式蒸気ボイラ市場の現状と将来展望 2025 ～上げDRの手段としての需要が期待～」にまとめた。

この調査では、電気式蒸気ボイラーや蒸気ボイラーの最新の市場を捉え、将来を展望した。また、業種別に電気式蒸気ボイラーの需要動向について調査し、DSR(需要家側エネルギーリソース)としての普及可能性をまとめた。

◆調査結果の概要

■電気式蒸気ボイラーの国内市場

貫流ボイラーと炉筒煙管ボイラーを対象とする。

脱炭素化の流れを受けて、燃焼式蒸気ボイラー使用時の化石燃料削減ニーズの高まりによる入れ替えや、一部のボイラーを燃焼式から電気式に入れ替える部分電化の動きが加速し、市場が拡大した。2023年度は大規模案件で大型製品の需要があったことに加え、銅材や電装品などの部材価格の上昇がプラスに影響して大幅な伸びとなった。2024年度は大型製品の需要が落ち着いたことで平均単価が下落し、市場は一時的に前年を下回るとみられる。しかし、台数ベースの市場は好調であるため、2025年度以降、市場は再び拡大すると予想される。

今後は上げDRにおけるリソースとしての需要増加が期待される。再生可能エネルギーの発電流入量が大きいと予測される際に、DR契約主体が需要家に上げDRを要請し、電力の需給調整を図るDSRとしての認知向上が市場の拡大に寄与するとみられる。

店舗やクリーニング店などの業務用と製造業などの産業用に大別され、従来はクリーニング店などの業務用が中心であったが、今後は産業用も大きく伸びるとみられる。産業用は、半導体を含む電子部品産業や化学工業、食品・飲料などカーボンニュートラル意識の高い業種から導入が進んでいる。大手自動車メーカーや半導体メーカーは特にCO2排出量削減への意識が高いため、車載用LiBや半導体の製造現場への導入が進み市場をけん引するとみられる。

◆調査対象