PRESSRELEASE プレスリリース
■ペット関連商品の国内EC市場 4,388億円(28.4%増)
大手ECモールとメーカー直販ECが市場拡大をけん引
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋 代表取締役 菊地 弘幸 03-3241-3470）は、ペットオーナーとの接点拡充やペットごとに個別の提案を実現する手段として需要が増えている、ペット関連商品の国内EC市場を調査した。その結果を「ペットEC市場の最新動向調査 2025」にまとめた。
この調査では、大手ECモール、量販店系EC、総合ペット用品系EC、ペットショップ系EC、メーカー直販EC、その他ECで販売される食品6品目、非食品4品目の市場の現状を明らかにし、将来を展望した。
◆調査結果の概要
■ペット関連商品の国内EC市場
2025年の市場は3,612億円が見込まれる。中でも、アマゾンや楽天市場など圧倒的な集客力を持つ大手ECモールが全体の8割弱を占める。
大手ECモールは、ポイント経済圏によって集客力が高いため、多くのペットフードや関連商品メーカーが最優先で展開するECチャネルとなっている。既にECが普及しているドッグフードに加え、近年は量販店で購入する機会が多かったキャットフードも大手ECモールでの購入が増えている。また、猫砂やペットシーツなどは自宅配送の利便性やポイント還元による価格面でのメリットが大きいため、大手ECモールでの購入が多い。
メーカー直販ECも、高い成長率で市場拡大を後押ししている。これまでオフライン販売が中心であったペット関連商品メーカーが、ペットオーナーとの関係性強化などを目的に自社ECサイトで販売するケースや、ベンチャー企業や異業種企業が直販ブランドを展開するケースがみられ、存在感が高まっている。
商品が充実し集客力がより高まることで、ECモール間の差別化が難しくなっているため、大手ECモールはペットフードや関連商品メーカーと連携しオリジナル商品を展開して、顧客の囲い込みを進めるとみられる。また、ユーザーがペット情報などを登録することで、ヘルスケアサービスを展開する動きもみられる。
メーカー直販ECは、自社ブランド独自の世界観を反映したサイト開発が可能なほか、自社が求める顧客データを獲得できるため、ペットの種類や年齢に合わせてペットごとの個別提案をしやすく、顧客の反応もダイレクトに把握できる。関連商品メーカーは、ブランドイメージや顧客ロイヤリティ向上を目的に注力することで、引き続き、高い伸びが予想される。
◆調査対象
ペット関連商品EC・大手ECモール
・量販店系EC
・総合ペット用品系EC(ECショップ主体)
・ペットショップ系EC(リアル店舗主体)
・メーカー直販EC
・その他EC
商品
食品
・ドッグフード
・キャットフード
・療法食
・スナック
・サプリメント
・その他
非食品
・猫砂
・ペットシーツ
・動物用医薬品
・その他
